アメリカの手下を戦後ずっと続けている痔見ん党などに任せていると、アメリカの肉が安いと買わされ食べさされている庶民は、命を縮める。あなたの周りで若くして亡くなった人の中には、実質痔見ん党に殺された人がいるってことだ。何も知らされないことに疑問や怒りを感じないこの国の人間の多くは、自分で絞首台に登っている様なものだ。コロナでも同じ目にあうかも。何しろ汚部は庶民のことなど所詮理解できない人間で、財界におべっか使いまくりだけなのだから。
この1月から関税率が下がり、米国産牛肉の輸入が急増。米国産牛肉には、1989年にヨーロッパ諸国（当時のEC）が輸入禁止に踏み切った「ホルモン剤」投与の問題が指摘されている。
1950年代から、アメリカ産牛のほとんどが『肥育ホルモン剤』としてエストロゲンなどの女性ホルモンを投与されて育てられている。『成長促進剤ホルモン』とも呼ばれ、牛の成長を早め、飼育コストが節減できるから。このような女性ホルモンが残留した肉は人間の子供の性成熟に拍車をかけたり、がんの発症を誘発したりする懸念がある。最近では、女性ホルモンを多く利用・服用すると乳がんが増えるという研究データもあり、ホルモン剤の使用はさらに疑問視されるようになっている。肥育ホルモンによる影響が出るまでには数年～数十年かかる可能性もあり、それだけの期間、危険性が示唆されているものを人間に食べさせ続ける“人体実験”はできない。
EUは『疑わしきは未然に予防しなければならない』という考えだ。それに対し、アメリカは『悪影響が確認できなければ大丈夫』という考え方。それがいかによくないかは、昭和の日本に大きな被害を出した水俣病が象徴している。当時、水銀が影響していたとすでに推察されていたのに『因果関係が証明されていない』ということで工業廃水が排出され続け、被害が拡大した。
EUがアメリカから肉の輸入を止めて7年で、EU諸国の多くで乳がん死亡率が20％以上減り、なかには45％近く減った国もあった。EUは国民を守ろうとアメリカに立ち向かったが、日本はそうはならず、堂々とスーパーに陳列されている。
「無作為に札幌市内で購入した牛肉の残留ホルモン濃度を最先端の測定機器で検査したところ、アメリカ産牛肉から国産と比べて赤身で600倍、脂身で140倍ものエストロゲンが含まれていたことがわかった。日本で乳がんや子宮体がん、子宮頸がん、前立腺がんなどのホルモン依存性がんが急増した原因は、アメリカ産牛肉の消費が増えたことと関係があるのでは、という疑惑を生じた。「発がん性リスクとの関連ではわかっていない部分も多いのですが、安全性が証明されていない以上、私の家族にはアメリカ産を含む輸入牛肉は食べないよう言っています」
これまで指摘されてきたように、日本では乳がんが年々増加している。1981年には4100人ほどだった乳がんによる死者が、2017年には1万4000人を超えている。また、30～64才の女性では死亡原因のワーストワンだ。さらに、乳がん患者の年齢層に着目したこんな見方も衝撃的だ。
「日本人の乳がん、子宮体がん患者の年齢分布を見ると、50代と70代にかけて2つのピークがあるグラフになっています。肥育ホルモン剤入り牛肉を禁輸しているEUでは70代に1つピークがあるだけ。戦後生まれの70代と違って、子供の頃から肥育ホルモン入り牛肉を食べ続けてきた今の50代に、影響が出ている可能性がある。
