国が本腰「かぜに抗菌薬を使うな！」 衝撃的な見出しだが、遅きに失した感はある。もう何年、いや何十年前から言われていたことだが、いったい誰の抵抗で今まで延び延びになっていたのだろう。国か医師会か製薬企業か。はたまたその全てか。結局は何事も同じだが、外圧が止めを刺したのだろう。この国はよその国から言われないと何も変わらない。既得権益を離そうとしない疫人や鬼業や業界団体が結託し、下々の人間には気がつかないように工作し、甘い汁を吸い続ける。これは医療の世界だけの話ではない。ありとあらゆる分野にこの構図は張り巡らされている。政治屋なんてそんなものだ、鬼業家なんてそんなものだ、疫人なんてそんなものだ。 厚生労働省は「抗微生物薬適正使用の手引き」の第一版を今年5月以降に公表し、いわゆるかぜ症候群への抗菌薬処方の見直しを促す。日本は抗菌薬の使用量自体は多くないが、セファロスポリン系、フルオロキノロン系、マクロライド系の経口抗菌薬の使用が極めて多く、ギリシャに次いで世界で2番目になっているらしい。 「ウイルス感染による感冒と考えられる患者には抗菌薬を処方せず、痛みなどへの対症療法で対応してほしい」と話す国立国際医療研究センターの大曲貴夫氏。 大曲氏は「鼻、のど、咳の症状がほぼ同時に同程度生じている場合は、ウイルス感染による感冒と考えられる。このような症状を呈する患者には抗菌薬を処方せず、痛みなどへの対症療法で対応してほしい」と話す。 抗生物質はウイルスをやっつけることは出来ない。２次感染を防ぐための予防措置として投与を認めてきたのだろうが、果たして予防効果があるのか。腸の善玉菌まで殺してしまうことで、果たして自然治癒を妨げているのではないか。それが証拠に、ヤマト薬局の自家製剤（薬を作ってもよいという許可）の風邪薬（用途によって数種類ある）は、ファンの方がどんどん増えている。その理由は簡単だ。抗生物質を飲まされなくてすむ。３日分９００円なのによく効く。医師の前で裸にならなくていい。自分の免疫力で治すから、風邪を引いたことがプラスになる。牛窓町以外からも沢山の方がこの薬を取りに来てくれる。と言うことは瀬戸内市のみならず、岡山市や備前市などの国保運営の役にも立っているだろう。どうでもいい、自分で勝手に治せと言いたい様な不調でも税金を使って病院で治すから、どの自治体の財政も逼迫している。僕の薬局の風邪薬がもっと普及すれば抗生物質に耐性を持った菌が増えるのを抑制できるだろう。それどころか財政も助かり、風邪を引くたびに強くなり、ひいては、憲法を改悪して、庶民が自分達の階層（掃除屋や鬼業家）に対して従順になるように仕向けようとしているアホノミクスに対して鉄槌を下すようになるだろう。
